パラマウント ワーナー・ブラザース 反トラスト法 メディア合併 エリザベス・ウォーレン Severance

米国上院議員のエリザベス・ウォーレン氏は、パラマウントとワーナー・ブラザーズ・ディスカバリー（WBD）の合併案に再び反対の声を上げた。同合併が「誰にとっても悪い影響を与える」と主張し、人気ドラマ「Severance」の事例を用いてその根拠を説明した。

ウォーレン議員は5月11日、X（旧Twitter）上で「テレビドラマ『Severance』の最も不気味な点は、単一のスタジオがハリウッドを独占すれば、このような作品すら消滅しかねないことだ」と述べた。同議員はさらに「もしも創作者が数多くのスタジオに企画を売り込む機会を奪われれば、『Severance』のような作品は生まれなかっただろう」と続けた。

同議員は「巨大メディアの合併は全ての人にとって悪影響を及ぼす。価格上昇、雇用機会の減少、視聴選択肢の縮小につながる可能性がある」と強調。特に、パラマウントがトランプ支持者であるエリソン一族によって支配されている現状を踏まえ、「トランプ寄りの一族が全ての映画やテレビ番組を支配する事態は容認できない」と訴えた。

「聞いてほしい。私は自分の見る映画やテレビ番組が、トランプ寄りの王朝によって支配される状況を望まない。だからこそ、この合併に反対する声を上げているのだ。トランプが我々のスクリーンに映る全てを支配することは絶対にあってはならない」
— エリザベス・ウォーレン議員

ドラマ「Severance」の原作者であるダン・エリクソン氏は、2015年に同作の構想を練り始め、2019年にApple TV+が制作を引き受けた。同作は2022年2月に初公開され、シーズン2は2025年初頭に放送され、シーズン3の制作も進められている。

ウォーレン議員は2月にも、パラマウントがNetflixを抑えてWBDの買収に成功した経緯について疑問を呈していた。当時の発言では「パラマウント・スカイダンスとワーナー・ブラザーズの合併は、反トラスト法違反の危機をはらみ、米国民にとって価格上昇と選択肢の減少を招く」と指摘。さらに「トランプ政権の司法省の腐敗が懸念される中、米国民と各州の司法長官が声を上げ、法の執行に動くべきだ」と訴えていた。

出典: The Wrap
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