ソニーは2026年Q1(1~3月期)の連結売上高が前年同期比8%増の3兆円(約194億ドル)に達したと発表した。しかし、四半期純利益は前年同期比55%以上減の930億円(約5億9520万ドル)に落ち込んだ。

ゲーム部門がけん引、映画部門は低迷

売上高の増加は、主にゲーム部門とハードウェアの好調によるものだ。PlayStation関連の売上高は前年比で大幅に伸び、ゲームソフト「Resident Evil: Requiem」などが貢献した。一方で、映画部門の「Sony Pictures Entertainment(SPE)」は低迷が続いている。

SPEの2026年Q1の営業利益は前年同期比22%減の415億円(約2億6400万ドル)にとどまった。劇場興行では、オリジナルアニメ映画「Goat」が1億9200万ドルの世界興行収入を記録したが、ホラー映画「28 Years Later: The Bone Temple」は5850万ドルにとどまり、前年の同シリーズの半分以下の成績に終わった。

SPEが大規模リストラを発表

ソニーは今年3月、SPEの大規模な再編を発表した。今後はPlayStationゲームの映画化や、アニメ部門のCrunchyroll、ゲーム番組部門(長寿番組「ジェパディ!」や「ホイール・オブ・フォーチュン」を含む)を中心に事業を再構築する方針だ。この再編により、数百人の従業員が削減される見込みとなっている。

音楽部門は好調も、ゲーム部門は減収

同社の音楽部門は、この四半期に大幅な利益成長を記録した。しかし、ゲーム部門は前年同期比で大幅に減収しており、全体の利益を押し下げる要因となった。

ソニーは今後、成長が見込まれるIP(知的財産)に経営資源を集中させる方針を打ち出しており、特にPlayStationやCrunchyroll、ゲーム番組などの分野での展開を強化する見通しだ。

出典: The Wrap