巨大企業が資金提供、運輸長官の家族リアリティ番組

米国運輸長官ショーン・ダフィーが家族と共に全米を巡るリアリティ番組「ザ・グレート・アメリカン・ロードトリップ」の撮影費用を、大手企業が負担していたことが明らかになった。同番組は7か月にわたる家族旅行として撮影され、米独立250周年記念に向けたYouTubeでの配信が予定されている。

非営利団体を通じた資金調達

ダフィーは自身の給与が公費で賄われているにもかかわらず、番組の費用を自ら負担していなかった。その代わり、独立系非営利団体「グレート・アメリカン・ロードトリップ社(GART)」が資金を提供していた。GARTは2025年8月頃に設立され、運輸省と提携企業「フリーダム250」と共同で運営されている。

主要スポンサー企業

GARTのウェブサイトには、ボーイング、トヨタ、シェル、グーグル、ロイヤル・カリビアン・グループ、ユナイテッド航空、チェース・トラベル、米国旅行協会など、米運輸省の規制対象となる企業が名を連ねている。 Politicoによると、スポンサーシップ費用は10万ドルから100万ドルまで幅広いという。

番組の内容と反響

番組はFox Newsと提携して制作され、米独立250周年記念に先駆けてYouTubeで配信される。ダフィー一家は8州(ペンシルベニア、サウスカロライナ、テネシー、フロリダ、テキサス、アリゾナ、モンタナ、マサチューセッツ、ワシントンD.C.)を訪れたが、全米50州が取り上げられるわけではない。

「私はアメリカの250周年記念に向けて、家族と共にアメリカ各地を巡る旅を思い立ちました。子供たちを連れて、アメリカの美しさを再発見する機会を作りたかったのです」
— ショーン・ダフィー

ダフィーの妻、レイチェル・カンポス・ダフィーは番組について「本当に素晴らしい家族の時間だった」と語っている。また、番組の着想はドナルド・トランプ前大統領からの提案によるものだったと後に明かしている。

波紋を呼ぶ番組内容

番組は公開直後から大きな反響を呼び、ダフィーはその原因を「過激な左派勢力の攻撃」と主張している。一方で、公費で賄われる閣僚の家族旅行が企業スポンサーによって支えられている実態に対し、批判の声も上がっている。