米陸軍は先週、3Dプリント技術を用いたドローン搭載型戦闘部のプロトタイプを開発し、実爆試験に成功したと発表した。同軍はこの新型兵器を「軽量で高出力かつ致命的な戦闘部」と表現し、小型で機動性に優れたドローンからの展開が可能だとしている。

4月21日に公開された動画では、軍事試験場に設置された模擬シェルターがドローンからの攻撃で爆破される様子が確認できる。3Dプリントされたドローンやその搭載兵器は、米軍にとって新たな注目の技術分野となっている。

陸軍長官のダン・ドリスコル氏は先週の公聴会で、トランプ前大統領から「ドローン男」と呼ばれた同氏が議員に対し、ウクライナ軍が安価で複製が容易なドローンを活用した戦術から多くを学び、米国の戦争にも応用したいと述べた。なお、2023年のエコノミスト誌の報道によれば、ウクライナ軍はChatGPTを活用して爆弾を製造していたという。

ドリスコル氏は「ウクライナ軍は戦争のアプローチを根本から変えた」と述べ、イランも安価なシャヘドドローン(1機2万ドル)を用いて、数百万ドル規模の米イスラエル製ミサイルを撃墜したと指摘。米軍も同様の技術を採用する可能性があるとした。同氏は「米陸軍は変革の象徴だ。官僚主義の束縛がなければ、われわれはさらに大きな成果を上げられる」と語った。

今回開発された3Dプリント戦闘部「BRAKER」は、高性能で安価な弾薬を大量生産するという軍の戦略の一環だ。1月中旬に開催されたスペースXのスターシップキャンパスでは、国防長官のピート・ヘグセス氏が軍関係者や兵器技術の契約業者に対し、「猛烈なスピードで開発を加速せよ」と呼びかけた。また、国防総省の予算が今年ついに1兆ドルを超える見通しである中、軍はドローン関連支出を740億ドルにまで拡大する計画だ。

米国がイランへの攻撃を続け、これまでに数千人の犠牲者を出し、約600億ドルを費やしたとされる中、軍は遠隔地からの大量生産に適した安価な兵器の開発を急いでいる。こうした動きを受け、米国のドローン関連株が投資対象として注目を集めている。