スターバックスは2025年5月16日、米国の正社員300人を削減すると発表した。これは、2024年にCEOに就任したブライアン・ニコル氏のもとで実施される3度目の大規模なリストラとなる。同社は「Back to Starbucks」戦略の一環として、効率化とコスト削減を進めており、今回の人員整理もその一環だ。

今回のリストラは主に米国の本社機能に関わるポジションが対象となる。スターバックスは米国で約1万9000人の正社員を雇用しており、このうち300人が削減される見込み。また、グローバルで5000人の非小売従業員も在籍しているが、今回のリストラは米国の正社員に限定される。同社の広報担当者は「300人の米国サポート役職の削減」とコメントし、今後は国際的なサポート体制の見直しも検討していると述べた。

さらに、スターバックスはオフィススペースの統合を含む不動産戦略の見直しも進めている。米国各地の地域オフィスの統合が計画されており、業務効率化を図る狙いだ。

なぜスターバックスは人員削減に踏み切ったのか

今回のリストラは、スターバックスが掲げる「Back to Starbucks」戦略の一環だ。この戦略は、店舗の運営効率化、顧客体験の向上、店舗の雰囲気改善を目的としている。特に、店舗を「居心地の良いコーヒーを楽しめる空間」に再設計することで、顧客の滞在時間を延ばし、売上向上を目指す。

同社の広報担当者は声明で「強い事業基盤を活かし、持続的な成長と利益の回復を目指す」と述べており、今回のリストラが同戦略の一環であることを強調した。

過去2回のリストラとの比較

今回のリストラは、ニコルCEO就任後の15か月で3度目の大規模な人員整理となる。前回のリストラは2025年2月に実施され、1100人の正社員が削減されたほか、数百の未充足ポジションも廃止された。ニコルCEOは当時、リストラの目的を「より小さく、俊敏なチームの編成」と説明していた。

さらに、2025年9月には900人の非小売従業員の削減と、北米の店舗の約1%にあたる160店舗の閉鎖が発表された。ニコルCEOは当時、顧客と従業員にとって魅力的な店舗づくりを目指すと述べていた。

「私たちの目標は、あらゆるコーヒーショップが温かく迎え入れる空間となり、あらゆるシーンで顧客とパートナーにとって魅力的な場所となることです」
— ブライアン・ニコル CEO

今回のリストラにより、スターバックスはさらなる効率化と成長戦略の実行を目指す。今後も同社の動向に注目が集まる。